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記事

デジタル人材って結局何なの?

【目次】

  1. デジタル人材の定義

  2. デジタル人材が求められる背景

  3. デジタル技術を活用した経営改革

  4. まとめ


「DX(デジタルトランスフォーメーション)」を推進するのが企業の当たり前になりつつある昨今、「デジタル人材」という言葉も耳にする機会が増えました。

「DXにはデジタル人材が必要だ!」「デジタル人材が社内にいなくてDXが進まない!」「デジタル人材を確保しなければ!」

・・・というように、DXと合わせて使用されることが多い「デジタル人材」ですが、そもそもどのような人材のことを指すのでしょうか?

まずは「デジタル人材」の定義について、見ていきたいと思います。

1. デジタル人材の定義

経済産業省『DX推進指標』

https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-3.pdf

事業部⾨などにおいて、顧客や市場、業務内容に精通しつつ、データやデジタル技術を使って何ができるかを理解し、DXの実⾏を担う⼈材

デジタル技術やデータ活⽤に精通した⼈材

三菱総合研究所『DX推進のカギとなる「デジタル人材育成」』

https://www.mri.co.jp/service/digital-human-resource-training.html

DXの推進を担う多様な人材の総称です。エンジニアやデータサイエンティストだけがデジタル人材ではありません。

DX推進に必要なスキルには、データサイエンスやエンジニアリングといった技術系スキルと、ビジネス系の「ビジネス・サービス設計」「組織・プロジェクト管理」のスキルがあります。

HRpro『「デジタル人材」の定義や企業事例とは? 採用や育成のポイントも解説』

https://www.hrpro.co.jp/series_detail.php?t_no=2590

“最新のデジタル技術を駆使して、企業や従業員に価値を提供できる人材”を指す言葉として使われることが多い。

いかがでしょうか?どこも同じようなことを言っているように見えますが、細かい表現などは違いますね。

なぜでしょう?

実は、「デジタル人材」がどのような人物を指すのかについて、はっきりとした定義がまだ無いからなんです。

経済産業省においても、明確な定義については議論中のようですね。

そもそも、デジタル人材はなぜ必要とされるようになったのでしょうか?

2. デジタル人材が求められる背景

「2025年の崖」問題

ざっくり言うと、

企業の基幹システムのベースとなっていることが多いメインフレーム(汎用コンピュータ)を利用して構築されたレガシーシステムを使い続けていると、最新技術を柔軟に取り入れることができない、あるいは維持管理費の増大、保守運用の担い手不足などの理由から、2025年以降大きな経済損失が発生する(最大12兆円/年)

というのが、「2025年の崖」と言われている問題です。

ここから、企業が今後生き残るためにはDXの実現が必要不可欠となり、その推進を担う「デジタル人材」の需要も高まっていったのだと考えられます。

3. デジタル技術を活用した経営改革

「2025年の崖」を背景に、各企業が生き残りをかけてデジタル技術を活用した経営改革、すなわち「DX」を推進するようになっていったわけですが、ここで今一度各所の「デジタル人材」の定義を振り返ってみましょう。 

顧客や市場、業務内容に精通しつつ、データやデジタル技術を使って何ができるかを理解

ビジネス系の「ビジネス・サービス設計」「組織・プロジェクト管理」のスキル

といった文言が含まれていると思います。

つまり、「DX」はあくまで「経営改革」なので、その推進を担う人材はただ単にデジタル技術に精通しているだけでは足りないってことなんですね。

テクノロジーに精通しつつ、自社の市場環境や事業内容をきちんと理解したうえで、デジタル技術を駆使してビジネスを変革していけるスキルを併せ持つ人材こそが「デジタル人材」なんだと、理解できました。

4. まとめ

デジタル人材とは、「デジタル技術を使いこなすスキル」と「自社ビジネスを理解し、変革を遂行できるスキル」を併せ持つ人材のことを指すということがわかりましたが、テクノロジーの進化スピードは速く、せっかく身につけた知識もアップデートしていかなければあっという間に陳腐化してしまいます。

加えて、社内には大小様々な課題が転がっていますが、それらに自ら目を向けようとしなければ課題があることにすら気がつかないようなこともあり得るでしょう。

これらを踏まえ、まとめとして独自に考えた「デジタル人材」の定義をお伝えしたいと思います。

デジタル人材:

学びをアップデートし続けるとともに自ら課題を探求し、テクノロジーを駆使して顧客、ひいては社会に対して新しい価値を創造し続けられる人材

あくまで独自の解釈ですので、何かの参考となれば幸いです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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