テレワークへの本音

【目次】
テレワークに対する従業員の本音
就活生にとってテレワークの有無は重要か?
ハイブリッドワークのすすめ
まとめ
2020年より、新型コロナウイルス感染拡大防止のために多くの企業が半強制的にテレワーク導入への対応を余儀なくされました。
最近になってコロナ禍がようやく落ち着きを見せる中、完全テレワークだったスタイルを廃止してオフィスへの出社を求める企業も増えつつあるようですが、テレワークに対して従業員、そして就職活動をする学生はどのように考えているのでしょうか?
今回は、テレワークに対する本音を探っていきたいと思います。
1. テレワークに対する従業員の本音
まずはテレワークの実施率について、見ていこうと思います。
(株)パーソル総合総合研究所が、2023年7月に3万人規模を対象に「テレワークに関する調査」を行いました。
企業規模別のテレワーク実施率を見ると、2022年2月をピークにすべての規模でテレワーク実施率が低下しています。

大企業ほど実施率は高くなっていますが、業種別に見てもほとんどの業種で1年前と比較して実施率が低下していることが分かりますね。
ただ、テレワークに関する企業方針としては、「特に会社からの指示なし」の回答割合が最も高くなっており、「原則出社の指示」がある企業の割合は21.5%に留まっています。皆さん、自主的に出社するようになったということなのでしょうか?
次に、テレワークを実施している従業員の、テレワークに対する本音について探ってみようと思います。

8割以上の従業員が今後もテレワークを継続したいと回答しており、多くの従業員にとってはテレワークがもはや当たり前の感覚になりつつあることが見て取れますね。
業種によっては出社が必須となってしまう仕事もありますが、テレワークであれば通勤時のストレスからも解消されますし、通勤にかかっていた時間を自分自身のために有効活用できるというメリットもあるため、テレワークを継続したいという気持ちは個人的にも理解できます。
ただ、テレワークを実施している従業員の皆さんは継続したいと思っている一方で、困りごとや不安感も感じているようです。


チャットツールなど、テレワークに対応した様々なコミュニケーションツールは普及してはいるものの、対面と比べるとどうしてもコミュニケーションが取りづらいと感じる人が多いようですね。
実際、米Googleでは「直接顔を合わせることに代わるものはない」との理由から、ほとんどの従業員が週3日のオフィス出勤を求められているようです。
テレワークを実施している従業員は、今後もテレワークを継続したいと思ってはいるけれど、健康面やコミュニケーション面では不安を感じているということが分かりました。
テレワーク継続を検討している企業にとってはこのような課題をいかにして解消していくかが重要なポイントとなり、対策次第では従業員のエンゲージメントが大きく向上するチャンスでもあると感じました。
2. 就活生にとってテレワークの有無は重要か?
次に、学生が就職活動を行う際、企業がテレワークを導入しているか否かを気にするのかどうかについて見ていきましょう。
(株)学情が、2024年3月に卒業予定の大学生・大学院生を対象に「勤務スタイル(出社かテレワークか)」についてアンケートを実施しました。

就職活動において、「勤務スタイル(出社かテレワークか)」を「意識する」「どちらかと言えば意識する」と回答した学生は6割を超えており、「働き方の選択肢が多い企業は魅力を感じる」や「育児や介護など、何か事情があるときにテレワークできる環境があるかは意識している」など、将来を見据えて勤務スタイルを意識するという声が多く挙がったようです。
また、就職後に希望する勤務スタイルとしては、「出社を基本とし、週に数日テレワーク」が46.5%で最多となりました。
理由としては、「出社して直接話したほうが、信頼関係を築けると思う」や「毎日テレワークだと、コミュニケーションが図りにくいと思う」、「学生時代、毎日オンライン授業だと、人と話す機会がなく精神的にきつかった。出社して直接話す機会も持ちたい」、「出社する機会があるほうが、メリハリが持てる」などが挙がったようです。
この結果を見て個人的に面白いなと思ったのは、「テレワークを基本とし、週に数日出社」よりも「出社を基本とし、週に数日テレワーク」の割合の方がはるかに高かった点です。
恐らく、既に働いている従業員に同じ質問をしたら逆(テレワークを基本とし、週に数日出社)の割合の方が高くなるのではないかと想像します。
(私自身は、間違いなくテレワークを基本としたいと回答すると思います。)
新入社員の場合、入社したての時期は特に職場の雰囲気を掴んだり、先輩社員や同僚との関係性を築くためにも出社を基本としたいという気持ちは理解できますよね。
学生生活の約半分をコロナ禍で過ごした学生にとってはオンラインでのコミュニケーションは当たり前となっていますが、だからこそ対面で直接関係性を築くことを望むのかもしれません。
今回のこの結果を通して、テレワークが導入されているか否かは、就職活動を行う学生にとっても企業選びの際の判断材料になっているということがわかりました。
3. ハイブリッドワークのすすめ
ここまで、従業員と就活生に焦点を当ててテレワークに対する考え方を見てきましたが、テレワーク制度の有無は働く側にとって少なからず影響を与えていることは間違いありません。
どちらの結果をみても、制度としてはあった方が好ましいという感情が根底に見て取れますが、実際にテレワークを継続していくためには、コミュニケーションの問題や健康面への配慮といった課題も解決していかなければなりません。
(この他にも、テレワークには労務管理の問題やセキュリティ面など、多くの課題があります。)
半ば強制的に始まり、コロナ禍が落ち着いた現在もきちんと方針を示すことなくテレワークを継続している企業も多いようですが、「新型コロナウイルス感染拡大防止のため」という理由は、もはやテレワークの継続・廃止を決めるのため判断材料にはならず、企業毎に、テレワークに関して抱えている課題を今後解決できるのか、また、どのように解決していくのかについて、しっかり検討したうえで今後の方針を定めていく必要があると考えます。
このような中で、テレワークとオフィス出社のそれぞれのメリットを活かし、デメリットを極力少なくするためにハイブリッドワークを制度として導入している企業も多いようです。
ハイブリッドワークとは、従業員の業務内容や置かれている状況に応じて、柔軟に働く場所を変えられるワークスタイルのことを言います。
テレワークとオフィス出社、どちらの方が効率が良く、生産性が上がるのかについては、従業員それぞれがその時に抱えている業務内容によっても変わってきます。
自分の意思で働く場所を選ぶようになれば、仕事に対しても主体性が生まれ、生産性向上のみならずやる気やモチベーションの向上にも繋がるでしょう。
テレワーク時の困りごと、不安感として挙がっていたコミュニケーション不足や健康面(身体的、精神的)での不安といった要素も、週に数回出社をすることである程度の解消が期待できると考えられます。
また、オフィススタイルにも柔軟性が生まれます。
オフィスに出社する人数が減れば必然的に空いたスペースができ、そこをフリーアドレス化したり、休憩スペースとして活用するなど、より働きやすいオフィス環境の構築も可能になります。
そして、テレワークがしっかり制度として導入されていることは、採用の間口を広げることにも繋がります。
働く場所に制限が無くなれば、全国各地から優秀な人材を採用することもできるようになり、人材不足の解消にも寄与するかもしれません。
このように、テレワークと出社を組み合わせるハイブリッドワークは、コロナ禍を経た現代に適した働き方であることがわかります。
ですが、ハイブリッドワークにも課題はあります。
自らの意思で働く場所を選ぶようになると、労務管理や勤怠管理がより困難になることが予想されます。
手続きや管理作業の面で、今までになかった業務が新たに発生するかもしれません。
こうした問題には引き続き対応策を考えていく必要がありますが、テレワークに関する会社の方針を迷っている、あるいはきちんと定めていないという場合はこのようなワークスタイルも参考にしてみると良いかもしれませんね。
5. まとめ
今回はテレワークに対する従業員、就活生の本音を探ってみましたが、両者ともテレワーク制度が有ることに対しては肯定的であることがわかりました。
私自身も基本は在宅で仕事をしておりますが、通勤のストレスは無いし朝の時間にゆとりができたため、心にも余裕が生まれ以前よりも穏やかに過ごせているような気がしています。
ただ、運動不足はやはり気になります。自分で意識的に身体を動かすようにしないとどんどん筋力も衰えていってしまうので、運動不足解消の例として、始業後の10分を利用してオンラインで一緒に体操をするなど、そうした取り組みが会社にあっても面白いなと思いました。
以前会社勤めしていた頃、在宅で仕事を行っていた際に私の担当業務であるにもかかわらず、出社をしていた人たちのみで話し合いが行われ、担当である私の知らないところで次々に話が決まっていってしまった、というような経験をしたことがあります。
当時はコロナが蔓延し出した頃で、オンラインでのコミュニケーションに不慣れであったというのもありますが、やはり出社をしないと置いていかれるのではないか、オンラインだと仕事を振りにくいのではないか、と不安に感じたのをよく覚えています。
今はオンラインでのコミュニケーションにも多くの人が慣れてきて、オンラインで打合せをするなどが割と当たり前になってきていますが、コミュニケーションの問題をはじめ、テレワークには解決しなければならない課題もまだまだ存在します。
ですが、以前に紹介した「ワーク・イン・ライフ」の考え方を尊重するならばテレワーク制度の導入・運用は必須であると思いますし、一人ひとりの働き方の選択肢を広げるといった意味でも、テレワークを継続できる環境が、きちんと制度として多くの企業で整うと良いなと感じました。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。


